勤めているころは、それなりの収入がありましたが、反面、税金も高いと感じていました。
所得税、住民税です。
ほかに共済組会の掛け金が引かれ、手取りはかなり少なくなっていました。
ですから、リタイアしたら税金は、払わないようにしたいと思っていました。
6年前にリタイアした翌年から所得税は、なくなりました。
ですが、住民税は、均等割りがずっと課税されていました。
ですが、やっと今年は、住民税が非課税になって、所得税、住民税とも払わないことになりました。
現在払っている公的なものといえば、国民健康保険料くらいでしょうか。
そんな税金ですが、収入が多いとそれ以上に高い税金に苦しめられるようです。
激務に追われ年収1000万円以上を稼ぎ出す人々は、さぞ仕事の重圧に神経をすり減らしていることだろう。
そんな大方の予想を裏切り、彼らのストレスの原因は仕事そのものではないという意外な事実が、キャリコネニュース読者の声から判明している。
都内で働く30代男性は「コロナ禍で収入が激減したのに、税金は昨年と同じくらい。税金分が給与天引きされ、ここ2か月ほど手取り10万円」(サービス業/年収1200万円)と悲惨な状況を明かしている。
この記事によれば、年収1000万円以上の人が苦しめられているのは、仕事の重圧ではなく、税金だといいます。
そしがやは、結局、1000万円以上の年収になることはなかったので、これだけの収入というのは、うらやましいですが、やはり税金は、もっと高くなるようです。
それにしてもこの年収で、手取り10万円というのは、ちょっと少なすぎです。
福岡県で専業主婦の妻を養う30代男性は、メーカー企業の正社員として激務をこなしている。コロナ禍の影響でテレワークに切り替わったおかげで、何一つ不満のない生活を送れているという。問題は税金の納付だ。額面で1400万円を得る高給取りだが、累進課税で課される高額な税金に苦しめられているという。
30歳代で年収1400万円というのは、かなりの高給取りですが、その分、税金が高く、苦しめられているというものです。
「毎月給与明細を見なくなった。なんとか国に考えて欲しい。うちは子どもがいないし、幼児教育や高等教育の無償化には大反対。やるなら全員平等でなければ、税金を納める気になれない。自分よりたくさん収入のある方がさらに気の毒」
給与明細を見るのがつらいというものです。
その気持ちは、わからなくもありません。
男性は「本当に資本主義なのかと思う。必要な人に正しく税金が使われる政治をしてほしい」と税制の在り方と税金の使い道に疑問を投げかける。
最後には、こう疑問を投げかけています。
ただ、リタイアして、税金を払わなくなってみると収入がある人は、それなりに払ってもらわないと社会保障制度が維持できないのも確かだとも感じています。
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