最近は、給与が上がらないせいか、企業によっては副業を認めたりするところも増えているようです。
そしがやの場合は、公務員だったので、職務専念義務があり、副業はできませんでした。
同僚でも副業をしている人はいなかったでしょう。
そんな副業ですが、実際には、どの程度の収入があるのか、気になるところですが、その収入を調査した記事を読みました。
パーソルイノベーション（東京・港）の副業仲介サービス「lotsful（ロッツフル）」は、副業に関する初めての調査結果を発表した。副業をした理由として「収入の変化があった」が最も多く、副業で得た平均月収は10万円以上40万円未満が全体の約4割を占めた。副業でも比較的高い収入を得ている人が多いことがわかったという。
この記事を読むと予想よりも副業の収入が多いのに驚かされました。
平均月収が10万円以上40万円未満が全体の約4割というのは、にわかには信じられない数字です。
ロッツフルは5月27日から6月1日まで全国の20～40代の会社員639人を対象にインターネット上で副業の理由や月収、意欲に関する調査を実施した。2021年12月から22年1月にかけて開始し、6カ月の間に実施した副業が対象。副業とは、厚生労働省のガイドラインで定義された本業以外で収入を得たり、活躍の場を得るためなどにした仕事を指す。
調査対象の母数は、全国の20～40代の会社員639人とそんなに多くないのですが、どういう会社員を選んだのでしょうか。
調査の対象者によっては、収入額が結構変わってきそうな気がしますね。
副業をしているのは本業の年収が200万円以上400万円未満の人が28.9%と最も多く、400万円以上600万円未満の人が続いた。ロッツフルによると、本業で年収600万円以上の比率が高い商品企画・開発やデザイナー、広報、経営者（社外取締役）などで副業月収も高くなっている傾向があるという。
副業をしている人の年収についてもこの記事で言及していますが、年収が高い人ほど副業収入も多い傾向があるということです。
この記事からすると本業より収入がある人もいそうな気がしますね。
そうするとどっちが本業だかわからなくなってしまいそうです。
全体的なこの調査の印象としては、最初に述べたように「本当かな」という驚きが大きいです。
副業というと多くても月収5万円程度だと考えていたので、この記事を読んだほとんどの人が収入額が多いという感想を持ったと思います。
3か月後にまた調査を予定しているということなので、今度は、母数を増やして、調査をしてほしいですね。
