毎月月末には、その月の資産状況をまとめています。
24年1月は、23年12月に比べると年金支給月でなかったにも関わらず、資産は70万円ほど増えていました。
これもひとえに日本株の上昇によるものです。
資産の1割程度しか株式に投資していないので、もっと割合が多かったらそれ以上に資産が増えていました。
こんな日本株急騰に関しての記事を読みました。
日経平均は2018年初頭から60％上昇しているが、実質GDPの成長は1％増とわずかでしかないうえ、従業員1人当たりの実質報酬に至っては5％減っている。
■一般大衆にはほぼ恩恵がない株価上昇
つまり、株価の上昇は日本経済についてはほとんど“語っていない”。むしろ株価が反映しているのは、企業利益の増加と自己株買い(企業が自己株を買うことで株価を上げること)の氾濫である。
つまり、経験豊富な投資家は大儲けできるが、一般大衆にはほとんど恩恵がないというわけだ。
この記事の趣旨は、最初に述べられている日本株は急騰しているが一般大衆には、ほとんど恩恵がないというものです。
つまり日経平均は上昇しても賃金に至っては、減っていて、企業利益は増えているが、それが従業員の賃金に反映していないという内容です。
ただ日本株に投資を続けている投資家の視点でいうと今回の急騰によってそしがや自身は利益を得ているので、この記事の主張にはやや違和感があります。
会社からの給与だけで生活し、安全資産である貯金だけしか持っていなくて、株式に投資をしていない人にとっては、この主張は当てはまるかもしれません。
ですが、デフレを脱却して、インフレになりつつある日本においては、貯金だけを持っているのは、かえって財産を減らすだけでしょう。
むろん、リスクのある株式に投資することは、短期的には資産を減らす場面もありますが、中長期的には、資産の増加をもたらす可能性が高いです。
個人的には、今回の株高のネガティブな面だけを強調してほしくなかったですね。
中長期的に見れば、株式投資は、利益をもたらすことの方が多いです。
新NISAも24年から始まったので、金融リテラシーを高めて、インデックス投資などのリスクの少ない投資に挑戦してほしいという結論にこの記事ではしてほしかったです。
それが一般大衆が今回のような株高から恩恵を受けることができる方法だからです。
