2022年2月14日に日本たばこ産業（以下、ＪＴ）（2914）が株主優待の廃止を発表しました。
そしがやは、ＪＴは、配当利回りが６％超という高利回りということもあって、投資しています。
株主優待に関しては、それを主要な目的に投資をしているわけではありませんが、もらえればうれしいというスタンスです。
ですから今回の優待廃止や最近のウクライナ情勢で株価を下げているのは残念ですが、これからもＪＴへの投資は続けていきます。
そんな株主優待ですが、廃止しやすい企業には特徴があるという記事を読みました。
株主優待投資家にとって最も怖いもの、それは株主優待の廃止ではないでしょうか。
2021年、2022年（3月18日現在）の株主優待廃止銘柄は約90社もあります。
この記事によると結構優待を廃止する企業は、多いようです。
優待メインで投資していないせいもあって、これだけ数が多いことは、知りませんでした。
株主優待が廃止されやすい銘柄
・ クオカード銘柄
※特に製造業、サービス業、不動産業、
・ 株主優待新設後東証1部へ昇格した銘柄
・ 流通株式時価総額が100億以下か少しだけ上回っている銘柄
この筆者は、優待の廃止されやすい銘柄には、以上の３つの特徴があると述べています。
1番目の「クオカードを優待」にしている銘柄は、そしがやは所有していませんが、金券と合わせると全優待の40％を超え、最も廃止リスクを考慮する必要があるとしています。
業種としては、製造業、サービス業、不動産業の多さが目立つとしています。
参考になりますね。
2番目の「 株主優待新設後東証1部へ昇格した銘柄」に関しては、市場再編後東証1部に相当するプライム市場の創設が影響しているようです。
プライム市場に残るには必要株主数が2,200人から800人に緩和されますが、そのかわり流通株式時価総額が100億以上と増額されるため、株主数を増やすより時価総額を上げるための対策が重要となります。
つまり株主優待より配当を重視する大口投資家に投資をしてもらう必要があるということです。
3番目の「流通株式時価総額が100億以下か少しだけ上回っている銘柄」を優待廃止がされやすいと述べていますが、統計的には、企業数が多いので、当然かもしれませんね。
1番目と2番目の特徴が特に重要だと思いましたが、これから株主優待を中心に投資していく投資家にとっては、注目すべき記事だと思います。
