日本は、大分前から人口が減っています。
人口減に関しては、経済の活力を奪うのではないかという考え方があり、日本株投資家としては、これからの日本経済や日本株投資に不安を覚えないと言えば、嘘になります。
この辺の疑問に答えた記事は、まず見かけないのですが、今回に日経新聞にこの問題に触れた記事を読みました。
有料記事ですが、無料会員登録すれば月3本まで無料で読めるので、ぜひ読んでほしい記事です。
「大事なのはGDPの総額ではなく、1人当たりGDP。株価を決めるのが利益の総額ではなく1株当たり利益（EPS）であるのと同じだ。人口減でも1人当たりGDPが上昇すれば、株式価値も上昇する」
日興アセットマネジメントの神山直樹さんは、上記のように「人口減と株価は直結しない」と述べています。
具体的なデータでも、先進国全体でも労働人口は10年前後から減少に転じていますが、1人当たりGDPは増加基調で株価も上昇基調が続いています。
この1人当たりGDPの増加について、マネックス証券の広木さんは、「よりよい生活や社会を目指す人々の意思がある限り生産性の向上は続く」からだと分析しています。
また最初の神山さんは、株価が上昇する仕組みについては、「1人当たりGDPが長期的に高まれば、長期的には両方とも分配結果は増えていく。つまり株主への分配であるEPSも長期的には上昇すると考えられる」と指摘しています。
GDPは、企業が新たに作り出した1人当たりの付加価値ですが、従業員と株主に分配されます。
そのうち、株主に分配される分がEPSです。
従業員と株主の分配の比率は時期により変動しますが、どちらかの比率だけが高まり続けることは考えづらいので、EPSは上昇していくというものです。
また日本の過去の株価についても言及しています。
バブル期の割高さがようやく解消された2010年前後以降は、日本株も上昇基調に戻ってきています。
このように人口減でも株価が上昇する要因について分かりやすく説明しています。
説得力がありますね。
ほかにも「減益であっても黒字でさえあれば株主のものである純資産は積み上がっていく」と述べています。
また「株式のリターンの源泉は将来の価格が不確かなものに投資をすることに対するリスクプレミアムにあり、そこには人口減という要素は無関係なので、株式のリターンが将来落ち続けるのは考えづらい」とも指摘しています。
こうやって説明されるとこれからの株式投資について悲観的に考える必要はなさそうです。
正直言って、多少は、あった不安感が晴れた気がしました。
