ずっと株式投資を続けていますが、世の中には、投資なんて絶対にしたくないという人が数多くいるのも確かです。
そしがや自身は、投資によってそれなりの利益を受けていますが、リスクがあるのも当然なので、投資が嫌だという人に勧めることはしません。
あくまでも自分の判断でしてほしいのです。
そんな投資についての記事を読みました。
上がらぬ賃金と物価上昇に国民が苦しむ中、岸田文雄・首相が掲げている政策が「資産所得倍増計画」。言ってみれば、貯蓄しているお金を金融市場に回してほしいという「貯蓄から投資へ」の国からのお願いだが、「たとえお金があっても投資なんかしたくない」という人は少なくないようだ。いったいどんな事情、ポリシーがあるのか、話を聞いた。
国の「貯蓄から投資へ」政策には、賛成です。
ですが、最初に述べたように嫌な人が無理に投資をする必要はないとも考えています。
そんな「投資なんかしたくない」という4つのパターンが紹介されています。
最初に紹介されているのは、過去に投資で失敗した経験のある人です。
それでもう投資なんて絶対にしたくなくなる気持ちは分かりますね。
2番目のケースは、家族が投資で大損をしたトラウマがあり、投資しまいと決意したものです。
ここで紹介されているのは、父親のゴルフ会員権での失敗です。
3番目は、なけなしの金を投じるなら100％納得したいというケースです。
これは、株式投資には、興味はあるが、よく仕組みが理解できなかったり、株価をめぐる不正の事件を目にしたりして、投資ができていないというものです。
最後は、株価が気になって仕事に集中できなくなるというものです。
ここで紹介されている40代の男性は、株価が気になりすぎて、仕事にならなくなってしまいました。
それで結局、すっぱりと株をやめてしまったというものです。
投資をしない人は、ここで取り上げられた4つのケースのどれかに入ると思います。
いずれも投資が嫌になる理由は、よく分かります。
国は「一億総株主」というキーワードを掲げ、可能なら全国民に投資をやってもらいたいと考えているようだが、「投資なんか絶対にやりたくない」という人も少なからず存在する。はたして、彼ら／彼女たちを心変わりさせるような政策を打ち出すことはできるのか──。
国が投資を全国民に勧める政策を打ち出した以上は、そのための努力をするのは、国の役割としては当然です。
とはいえ、最終的に投資をするかどうかを判断するのは、一人一人の国民の判断です。
投資をするしないは、個々の国民の責任だということです。
ただ、投資に反対でしなかった人に言いたいことがあります。
自分の責任で投資をして、それなりの利益を得た投資家をうらやまないでほしいということです。
投資で儲けた投資家は、リスクを取った上でかなり努力をして、利益を得ているからです。
