現在、北京で冬季オリンピックが開かれています。
開催前は、人権問題等で開催にかなり懐疑的な声が強かったのですが、いざ開かれてしまうとテレビは、オリンピック関連のニュース一色になっています。
これって、昨年の東京オリンピックの時と同じですね。
東京オリンピックの時も開催前は、「コロナ渦なのに、なぜオリンピックをやるのだ」という反対の声が多かったです。
そんなオリンピックですが、2030年の冬季オリンピックを札幌に招致しようという動きがあります。
ですが、東京オリンピックのことを思い出してみると招致には、個人的には、反対すべきではないかと考えています。
そんな札幌オリンピック招致についての記事を読みました。
札幌市が招致を目指す2030年冬季五輪について、IOCが年内にも開催内定とする可能性があると、今年1月に共同通信などが報じた。神戸親和女子大学の平尾剛教授は「ひとたび五輪が内定すると“どうせやるなら派”と呼ばれる人たちが開催を後押しする。8年後の五輪を阻止するには今からでも決して早すぎない」という――。
札幌に冬季オリンピックを招致することが年内にも内定するかもしれないという記事です。
この記事では、東京オリンピックの教訓をもとに札幌オリンピックの招致を阻止しようと主張しています。
その理由としては、東京オリンピックの反省があります。
コロナ渦で開催に反対が8割になる中で開催された東京オリンピックが「医療崩壊」をもたらし、当初の約7400億円という金額が結局2兆5000億円というオリンピック史上最高額まで膨れ上がったということを強調しています。
それはオリンピックがもたらす祝祭ムードをひそかに期待する人たちの無意識的な欲望だ。オリンピックが抱える種々の問題は理解しているものの、どうせやるならとそれらに目を瞑って開催を前向きに捉える人たちの存在である。
先に紹介した小笠原氏は彼らを「どうせやるなら派」と名づけ、オリンピックムーブメントを推し進める原動力になっていると指摘する。開催に疑問や矛盾を感じながらもその気運に便乗してオリンピックを盛り上げる、この「どうせやるなら派」こそがオリンピックを後押ししているとの指摘は、実に鋭い。
この記事では、筆者は、札幌オリンピック招致に反対をしていますが、その最大の障害が“どうせやるなら派”だと指摘しています。
これは、神戸大学大学院の小笠原博毅教授が名付けたものですが、こういう視点って、今までにないものだし、筆者も強調しているように非常に鋭いですね。
“どうせやるなら派”というのは、「開催に疑問や矛盾を感じながらもその気運に便乗してオリンピックを盛り上げる」人たちのことですが、確かに筆者が主張するようにこういう人って多いような気がします。
メディアでも開催前には、オリンピックに反対の報道が多かったのに、一旦開催されるとオリンピック礼賛一色になってしまう報道を見るとそう感じます。
札幌が招致を考えている冬季オリンピックは、いまから8年後の2030年開催ですが、招致が検討されている段階で今の段階で反対の意思を表明しなければならないと筆者は、述べています。
そのためには、札幌市が3月までに行う予定の住民意向調査で道民がその意思を表明してほしいと主張しています。
札幌市だけでなく道民に声を聞くのは、開催が札幌市だけでなく、広域にわたるからです。
反対の声が多数になれば、札幌市も住民の声を無視できません。
住民投票によってオリンピック誘致から撤退した例として、アメリカのボストンやカナダのカルガリを挙げています。
筆者が強調しているように札幌市が冬季オリンピックを誘致するかどうかは、最終的には、道民の意思にかかっています。
そしがやは、札幌市民でも道民でもありませんが、東京オリンピックを経験した都民としては、東京オリンピックの失敗を繰り返してはいけないと考えています。
