１２銘柄ほどの株式を所有していますが、その半数近くの会社が株主優待をしています。
来月になると株式配当の通知の来るはずですが、最近は、カタログで選ぶ会社が増えているのもうれしいです。
ただ、配当を目的に株式投資をしていることもあって、株主優待は、ちょっと株式投資の本筋とは、違うな、と感じている自分がいるのも確かです。
そんな株主優待ですが、こんな記事を読みました。
株主優待は、一定の株を持つ株主に年１、２回、自社製品やサービス、金券を贈る日本特有の制度だ。個人投資家を安定的な株主としてつなぎとめる狙いがある。野村インベスター・リレーションズ（ＩＲ）によると、３月末時点で上場企業全体の約４割を占める１５１６社が実施する。
上場会社の４割が優待をしているというは、株式優待がいかに日本の社会に根付いているかということでしょうね。
コロナ禍で業績が低迷したことなどで、２０年度に優待の休止や廃止をした企業は７５社あった。新設した４９社を上回り、全体では２６社減少した。減少はリーマン・ショック直後の０９年度以来となる。
２０年度は、優待を実施している会社が減ったという内容です。
一時期は、個人株主を増やすために優待を実施する会社が毎年増えていたのが、嘘のようです。
この記事では、優待を止めた会社をいくつか取り上げています。
コロナ渦もあり、業績が悪化したという背景があるようです。
ただ、個人投資家の支持は根強い。東京都内の６０歳代女性は「優待は魅力的で、株価にかかわらず百貨店や航空会社の株の保有は続ける」と話す。外食大手のすかいらーくＨＤが昨年９月、優待内容の大幅縮小を発表した翌日、同社の株価は一時１０％超下落した。
株式優待を実施するなら配当へ回せという以前からの批判はあるものの、個人投資家の支持は、根強いです。
そしがや自身は、高配当を目的に投資しているので、優待ではなく、配当を増やせという主張は、よく理解できます。
ただこの頃は、株式優待という日本独自の制度が、個人投資家にとっては、かなり魅力的なもので、そんなに悪くないものだとも思い始めています。
この記事の全体のニュアンスは、優待廃止の流れがあるというものですが、コメント欄を見ても、優待支持派のもののが多いです。
これだけ日本の制度に定着しているものなら、株式優待も日本の株式市場の中で生き残って欲しいとも感じています。
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