通っている大学院には、いろいろな国からの留学生が多いのですが、その中にロシアから来ている女性がいます。
20歳代前半でしょうか。
先日、大学へ行ったときに食堂で偶然会い、少し話したのですが、その時にソ連崩壊の話題になりました。
それは、1991年12月のことですから、彼女自身は、経験していないので、親から聞いた話でしょうが、社会保障が崩壊して、社会が大混乱したというものでした。
インフレになり、受け取る年金額の価値も下落してしまい、高齢者が街角で物乞いをしなくてはいけなかったというのです。
それで社会に幻滅したした高齢者の自殺も増えたとも言っていました。
それに男女とも平均寿命が低下し、男性が特に低下したとのこと。
女性はピーク時より3歳程度、男性はピーク時から7歳程度平均寿命が低下しました。
いまネットで調べてみると男性の場合は、1987年の64.8歳からソ連崩壊後の1994年には、57.6歳になっています。
ソ連の場合は、共産主義の崩壊ということでこれだけのことになったのですが、日本の場合について考えてみました。
現在、そしがやは、年金を受け取りそれで生活をしています。
昨年の割合でいうと収入の８５％が年金でした。
もしこれだけの金額がなくなったら、どうなるでしょうか。
しばらくは、貯蓄で食いつないでいくでしょうが、それもいつまでもつか。
それに年金がこのように受け取れない経済ということは、インフレでしょうから、貯金もすぐに底をついてしましそうです。
日本では、このようなインフレは、戦後に起きています。
ウィキペディアの「日本のインフレ」の項目には、「1945年10月から1949年4月までの3年6か月の間に消費者物価指数は約100倍となった」と記載されています。
つまり今までの1万円が100円の価値しか持たなくなるというものです。
これだとそしがやの貯金は、1年も持ちません。
無論、現実には、こんなことはすぐには、起きないでしょうが、起きるとしたら日本の財政の赤字でしょうか。
現在日本の国債は、国内の投資家がほとんど所有していますが、国債の額が増えて、国内で消化できなくなる場合です。
つまり海外の投資家に買ってもらわざるを得なくなる場合です。
今の政府を見ているとそういう財政に対する危機感があまりないような気がします。
また経済学者にもその辺りの危機感をうったえる人もあまり見受けられないです。
本当に日本の財政が問題ないのなら、いいのですが、杞憂に終わることを願っています。
一投資家のできる対応策としては、投資先を国内だけに限るのではなく、国際的に分散することが必要でしょうね。
これは、まだそしがやの場合は、やっていないことです。
そんなロシア人留学生の話を聞いて、今年の課題は、海外投資の検討かな、と思い立った次第です。
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