年１回会っている公務員時代のリタイアした元同僚は、ほとんど結婚していますが、何人かの未婚の男性がいます。
いずれも元気そうに過ごしています。
経済的にも困っている人もいないようです。
ですが、こういう男性は、例外かもしれません。
こんな記事を読みました。
人生100年時代”における「老後資金2000万円不足問題」の本質は、老後が長すぎることにある。20歳から60歳まで40年間、サラリーマンの夫が年金保険料を納めただけで、夫婦が100歳まで、2人合わせて計80年間安心して生きていけるなどという法外な話があるはずはない。
新著『上級国民／下級国民』が話題の作家の橘玲氏によると、その唯一の答えは「老後を短くする」ことだという。60歳の定年時に貯金がなくても、80歳まで働けば「老後」は40年から20年に半分になる。そうして「長く働く」ようにしたうえで、妻と2人で取り組むことが重要、と橘氏は提言する。
橘玲は、老後のためには長く働くことと妻と二人で取り組むことが大事だと提言しています。
サラリーマンと専業主婦の世帯モデルの弱点は、夫の収入に経済的リスクが集中していることだ。そのため夫は会社にしがみつくしかなく、妻は仮に夫からDVを受けていても耐えるしかない。こうして破綻していく家庭はいくらでもある。
この記事によると妻が専業主婦だとリスクがあるとのこと。
破綻しやすいとも述べています。
それに対して共働きなら、どちらかが仕事を失ってもリスクヘッジができているし、妻に収入があれば、夫の定年後の再就職の口もじっくり探すことができる。
それに比べ、共働きならリスクヘッジができるとしています。
夫が、仕事を失っても、妻に収入があれば、対応がしやすいとのことです。
就業構造基本調査（2017）を元に年収別に50歳時の未婚率を分析した荒川和久氏（『超ソロ社会』『ソロエコノミーの襲来』著者）によれば、男性では年収が低いほど未婚率が高く、年収が上がるにつれ既婚者が増えていく。年収300万円未満では3割、200万円未満では4割が未婚のままだが、年収600万円以上で約9割、1000万円を超えると95％が一度は結婚している。
反面、収入が少ないほど未婚率が高いという調査の結果が出ています。
これって、未婚だから収入が少ないのか、収入が少ないから未婚なのから、どちらかわかりませんが、収入と未婚率との関連性は高いようです。
高収入の共働き世帯は、定年後も「長く働く、いっしょに働く」ことができる。その一方で、一人暮らしのまま乏しい年金だけを頼り生きていく膨大な数の孤独な高齢者がいる。
と最後は、この記事は、結論づけていますが、「膨大な数の孤独な高齢者がいる」という後半の言葉は、かなり厳しい現実を示していますね。
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