公務員だったので、職場結婚をして、夫婦二人とも働いている同僚がかなりいました。
給与は、年齢で大体わかりました。
ですから、夫婦とも同じ年齢だと世帯としては、倍の給与をもらっているわけです。
つまり一人が年収６００万円で配偶者もほぼ同じ年齢だとすると夫婦としては、倍の１２００万円の年収があることになります。
そんな同僚たちを見ていると妻が専業主婦のそしがやとしては、妻にも同じくらいの収入がほしいとずっと感じていました。
だから専業主婦は、ちょっと贅沢なのではないかとも思い続けてきました。
そんな専業主婦についての記事を読みました。
年収1000万円。高いハードルだが、共働きが当たり前となった今、「世帯収入なら夢ではない」という人は少なくないかもしれない。
ただし同じ「世帯年収1000万円」でも、夫婦それぞれの収入額の違いによって税や社会保険料の負担は大きく異なる。意外と知られていない実態は……。
この記事では、夫婦のそれぞれの収入による税や社会保険料の負担について紹介しています。
「東京都内に住む20～30代の夫婦。子どもはいない、または全員16歳未満」といった設定で、「年収1000万円の夫（妻）と収入ゼロの妻（夫）」から「2人の収入が500万円ずつ」まで、夫婦それぞれの収入額を100万円刻みで変えたA〜Fの6パターンについて試算した結果をまとめたのが上の【図表】だ。
「専業主婦（夫）は税制上、優遇されていると批判されることも多いですよね。でも実際には、税と社会保険料の負担率は専業主婦（夫）がいる世帯が最も重くなります」（岡さん）
この表を見ると世間では言われているのとは、異なって、専業主婦のいる世帯が一番税と社会保険料を負担しているという結果が出ています。
人によっては、ちょっと意外だと思う人もいそうです。
これは所得税が「たくさん稼ぐほど税率が高くなっていく」累進課税と呼ばれる仕組みをとっていることが大きい。同じ「年収1000万円」でも、1人だけで稼ぐより2人で稼ぐ方が、しかも2人が同じくらいの収入を得る方が、低めの所得税率が適用されるため税負担が少なくなるというわけだ。
「専業主婦（夫）はぜいたく」と言われることもあるが、税金と社会保険料の負担という観点だけから考えれば、それが事実であることは数字からはっきり分かる。
累進課税という日本の税制の特徴からこういう結果になると説明されています。
最後には、「専業主婦は、ぜいたく」ということが数字の上でも証明されていると述べています。
2人とも稼げるだけ稼ぐ。1人がフルに働けない（働かない）時期は、もう1人の収入でしのぐ——。夫婦のかたちはそれぞれ違って当然だが、「年収1000万円の片働きより、500万円ずつの共働きがトク」という今回の試算結果を見ても、そんなパートナーシップが（お金のことだけを考えるなら）「最強」と言えるかもしれない。
最後は、二人で稼ぐだけ稼ぐ、との結論でまとめていますが、そしがやももっともだと思います。
とはいえ、自分がリタイアした今、妻には、もう働いてはとは言えないのも確かですが。
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