以前通っていた大学のシニア向けのクラスには、取引銀行の担当者に資産運用を相談したら、勧められるままに4000万円を投資信託へ、何度か乗り換え投資をしていたら、結局、数年後には、2000万円になってしまったという人がいました。
取引銀行は、預金者の残高は、把握しているので、銀行のいいカモになってしまったようです。
こういう例は、結構あると思います。
低金利の現在、銀行が預金を集めて、それを企業等により高い金利で貸し出すというビジネスモデルが成立しなくなってきたので、投資信託などの手数料で稼がざるを得なくなってからは、顕著かもしれません。
と言って、投資の知識のない人間が銀行以外に相談をしたら、どうなるでしょうか。
こんな記事を読みました。
「お金」についてだれに相談するのがいいのか。ファイナンシャルプランナーの山崎俊輔氏は親族、金融機関、友人、お金のプロという4つのケースについて分析したうえで「他人の話をうのみにしがちな人は、どんな人に相談する場合でも注意が必要だ」と警鐘を鳴らす。相談相手を選ぶうえでの最大のポイントとは――。
この記事では、金融機関以外では、親族、友人、お金のプロのケースを取り上げています。
親族、特に親の場合や友人も勧めていません。
親の場合は、援助の相談に限定すべきとしています。
それ以外の相談も弊害が多いようです。
投資をしない親は、投資を頭ごなしに否定しますし、投資をしていて、成功している場合も、たまたま成功しているというケースでしょうから、相場師にアドバイスを求めているようなもので、危ないものだと述べています。
また友人に相談するときも素人ながら投資をしている人でも儲かっている話しかしなくて、失敗したときのことは話さない場合がほとんどです。
ですから真に受けるべきではないとしています。
また友人の言ったもうけ話を実践して、大損したときには、友情にヒビが入ってしまうというリスクがあります。
では、お金のプロはどうでしょうか。
これなら、信頼できそうです。
相談する側は、専門的知識を持っていないからこそ専門家の助言を必要としています。しかし専門的知識がないため、専門家の能力を評価できないという矛盾が発生するのです。そして世の中には、「自称専門家」が少なくありません。
専門家と称する人にもいろいろなレベルの人がいるのも事実のようです。
ただ相談する側は、専門知識がないので、そういう専門家の能力を評価することができないという矛盾が生じてしまいます。
う~む、これは、困ってしまいます。
どうしたらいいのでしょうか。
野菜や靴などの消費財を選ぶのであれば、失敗も笑顔ですませられますが、投資はそうはいきません。ちまたにはしばしば詐欺的な金融商品も出回ります。そうしたトラブルを回避するためにも、最低限の知識は自力でつけなくてはいけません。そして相談相手がどんな人であっても、言ったことを鵜呑みにしないという感覚が必要になるのです。
つまり最低限度の「知識や知恵」を持たない人は相談相手を選ぶことすらできません。
やはり他人頼みではなく、自分でも最低限の金融知識を持つことは必要だということです。
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