リタイアするときには、仕事をするという選択肢もあったということは記事にしました。
実際リタイアした同僚の約７割は仕事を続けています。
残りの３割がリタイアしたわけです。
リタイアした３割の理由は、様々だと思います。
そしがやのようにもうストレス多い仕事をしたくないという人もいれば、他の理由がある人もいるでしょう。
例えば、健康上の理由とか、仕事以外にしたいことがあるとか、です。
そんな中には、今の制度では、高齢者は働かない方が得だと考える人もいました。
働くと年金額が減ってしまうというからです。
だからバカらしくて、仕事なんかしてられないというものです。
ですが、そういう考え方は、リタイアした人の中でも少数派でした。
仕事を続けている７割の多数派の人は、みな年金額が減っても仕事を続けるという選択をしました。
仕事を続けた人に話をしてみると、お金の損得よりも仕事を辞めてしまうとすることがないとか、どう時間を潰したらいいのか、わからないという人が多かったです。
そんな中、こんな記事を読みました。
高齢者が元気になっているのに、65歳以上の労働力人口比率は低下していることを、前回（『「高齢者は働かないほうがトク」という制度は見直すべきだ』）述べた。その原因は、制度にある。とくに、社会保障制度が就労のインセンティブを阻害している。以下では、在職老齢年金制度と高齢者の医療制度について見てみよう。
社会保障制度が高齢者の労働意欲を阻害しているというものです。
年金と医療制度の面でそのことを述べています。
年金の部分を取り上げてみましょう。
年金受給資格がある人でも働くと年金が支給停止される
年金受給資格がある人でも、働いていると年金の一部または全額が支給停止されることがある。これを、「在職老齢年金」制度という。この制度は、高齢者の就業を抑制する効果があると考えられる。
最初に述べたように年金額が減るから仕事をしないという人は、少数派でした。
それよりも年金額が減っても仕事を続けたいという人の方が、圧倒的に多かったです。
ですからこの記事を読んで少し違和感を感じました。
正直な話、年金が減額されなくても仕事を続ける人が今以上に増えるとは、とても考えられません。
これは、そしがやの周りが公務員だけなので、このように思うのかもしれません。
ですが、リタイア系のブログの記事を読んでいると、他の人も多くは、同じような気持ちだと感じました。
それにこの記事のライターは、野口悠紀雄という有名な学者ですが、彼も７６歳という高齢です。
彼の場合も年金は減額されているでしょうが、大学に籍を置き、このような記事を書いたりして、仕事を続けています。
彼にとっても、年金の減額は、仕事をしない理由には全然なっていないわけです。
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